脳とSNSの関係
ワクワクした感情や楽しさと共に分泌されるドーパミン。行動する動機を与え、集中力を高めるときに必要な脳の神経伝達物質です。
脳は生存の可能性を高めるため、周囲の環境を理解しようと新しい情報（≒不確かな未来への期待）を探し求めます。このときにドーパミンを産生する細胞が反応します。
他人が何をしているのか。お互いにどんな関係にあるのか。誰が信用できて、誰と距離を取った方がいいのか。誰が誰に恨みを抱いているのか。誰に気を付けた方がいいのか。
人間はもともと群れで生きる動物なので、悪い情報や噂話を通じ敵から身を守ったり、誰かに助けてもらえる状態を保つため社会的接触を持とうとします。
自分のことを話したいという欲求にも理由があります。周囲と絆を強め、他人と協力して何かをする可能性を高めるため。自分の発言に対する他人の反応を見れば、自分の行動を改善できるからです。
こういった脳の報酬中枢に作用するSNSに心が疲弊するほど依存してしまうのも納得できるでしょう。SNSは、自分のコントロールが及ぶ範囲で交流の道具の一つとして利用していきたいですね。
ご興味のある方は、こちらの本をおすすめします⇩
自覚なきハラスメント
被害者にも加害者にもなりうるハラスメント。定期的に社内研修を受講し、普段からご自身や周りの言動を意識している方もいらっしゃる一方、ハラスメント傾向のある本人が気づいていないという声も聞きます。
また、ハラスメントの被害を受けた方が相談をしたところ、上司や同僚からバッシングや嫌がらせをされるなど二次被害にあう「セカンドハラスメント」の問題も生じています。
みなさんの会社は、働きにくい職場になっていませんか？
「ハラスメントで悩んでいる方」「管理職の方」「人事担当の方」とそれぞれの立場に向けて情報がまとまっています⇩
HRテクノロジーを活用するために
人事の分野にも、採用マッチング・人事評価・メンタルヘルスケア・離職予測などテクノロジーを活用した様々なサービスが増えてきました。すでにシステムを導入された方は、効果的に活用されていますでしょうか？
以前、採用応募者の適性検査(能力＋性格)システムを利用したものの、データの理解や検証が不十分で入社者のマネジメントに活用できなかった経験があります。その反省から、人のバイアスやデータの使い方を学ぶべく「脳科学」「統計学」の本を読み漁るようになりました。今回は、入門編として、こちらの本からの学びをご紹介します。
１．絶対計算とは
大量データの解析に基づく分析が絶対計算(統計分析)。一見全く関係なさそうな2つの要素の相関関係を計算することで、意外な事実を見いだせます。たとえば、ワインの品質(市場価格)において専門家の経験や直感より、生産地の気候条件との相関を分析する絶対計算の予測が適切だったとか。
２．データの使い方
絶対計算の方法には、大量のデータを使う方法（回帰分析）とリアルタイムにランダムにデータを使う方法（無作為抽出）に分けられます。
例
【大量のデータを使う方法】
・アマゾンの「この本を買った人は…」紹介
・出会い系お見合いサイトで相性の高い相手を紹介
・マイレージサービスで他社に行きそうな客を検出
【リアルタイムにランダムにデータを使う方法】
・ローン会社が新規融資募集方法を検討する際、融資金利を下げるor微笑む女性の写真をDMにつけるのではどちらが有効かを調査
・クリック率の高いウェブサイトやタイトルをどちらがいいかを調査
３．絶対計算のメリットとデメリット
絶対計算のメリットは、人は感情や先入観に左右される専門家より優秀であること。
例
・最高裁の判事達の判決予測
・企業の購買担当による業者の評価
・犯罪者の再犯リスク診断
デメリットは、使い方しだいでは誤った結果が出てしまうため、検証や監査できるシステムが併せて必要になること。
例
・個人データが政府や企業に計算・利用されつくす可能性があるのでは？
・各種差別が姿を変えた形で現れるのでは？
・顔面認識ソフトで氏名や住所まで特定されたら、プライバシーはますますなくなるのでは？
４．統計や数学の知識は必須
専門家vs.絶対計算の二項対立ではなく、それぞれのメリット・デメリットを状況に合わせて組み合わせることがポイント。つまり、統計や数学の知識を身につけ、自分の経験と直感と行ったり来たりしながら分析する力が求められているのですね。
自分の専門に軸足を置きながら、これから何処へどのように道を開拓していくか「自分の地図」を作るイメージでさらに学びを深めていきたいと思います。
退職後に起業予定の方の失業給付
現在の勤務先を退職し起業を考えている方に、ちょっと朗報です。
2022年7月1日から「もしもの時の選択肢」が1つ増えました。
それは…雇用保険の失業給付(基本手当)の特例です。
失業給付は、受給できる期間が退職日の翌日から1年間ですが、申請することで最大4年間(通常の1年＋延長3年)にできる制度があります。対象は、病気・ケガ・妊娠・出産・育児などですぐに職業に就くことができない方です。
特例として、この対象に退職後に事業を開始した方・事業に専念し始めた方・事業の準備に専念し始めた方も追加されました。
たとえば、退職後すぐに起業し2年間続けたところで事業廃止となった場合、これまでは本来の受給期間である1年間を過ぎてしまうため、失業手当をもらうことはできませんでした。しかし、この特例制度を利用すれば、失業手当をもらいながら再就職を目指せるのです。
ポイントは、申請のタイミングです。事業を開始した日等の翌日から2か月以内に手続きを行なう必要があります。
詳細はこちら⇩
副業・兼業する時の社会保険
副業・複業・ダブルワークなど勤務先を1社に限定しない働き方が注目されるようになりました。今回は、2つの会社と雇用契約を結び社員として働くときの社会保険のお話です。
社会保険(厚生年金保険、健康保険)
まず、A社とB社それぞれの会社で社会保険の加入条件を満たすかを確認します。両社で条件を満たすと、両社の社会保険に加入することになります。ただし、健康保険証はどちらかの会社を選び、選んだ会社の方から1枚だけ発行されます。そして、年金事務所や医療保険者から通知されたA社分の保険料とB社分の保険料がそれぞれの給料から差し引かれます。
社会保険の加入条件の詳細は、こちら⇩
https://www.nenkin.go.jp/service/kounen/tekiyo/jigyosho/20150518.html
雇用保険
雇用保険は社会保険と違い、A社とB社両方で加入条件を満たした場合には両社で加入するのではなく、メインの給料を受ける方で加入します。
雇用保険の加入条件の詳細は、こちら⇩
働き方の選択肢を増やしていきたい方のご参考になれば幸いです。
50人未満企業の社員の健康管理
社員の健康管理というと、何を思い浮かべますか？法律上、労働者の人数によって、安全や衛生の管理体制が異なります。
https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/library/tokyo-roudoukyoku/seido/anzen/pdf/kanrisya_aramasi2011.pdf
常時50人以上の労働者を使用する企業は、産業医を選任し労働者の健康管理等を行わせなければならない義務がありますが、50人未満の企業であっても安心して働ける環境を目指すなら、専門知識をもつ医師等に相談できるメリットは大きいですよね。
身近に産業医を依頼できる方や情報がない時は…
①会社の最寄りの診療所や病院に相談する。
②地域の産業保健センターや医師会へ相談し、紹介してもらう。
③健康診断機関で健康診断を受診させている場合は、そこに相談する。
すぐに産業医を選任できない場合でも、各産業保健センターで登録産業医による窓口相談、個別訪問を受けることができます。ご参考になれば幸いです。
https://www.johas.go.jp/shisetsu/tabid/578/default.aspx
https://www.tokyos.johas.go.jp/index.html
休職中の社会保険料
毎月の給与から引かれる社会保険料(健康保険料、介護保険料、厚生年金保険料)。思っていたより大きな金額に驚いた方もいませんか？
この保険料負担が免除される(年金額の計算では、保険料を納めた期間として扱われます）のは、「産前産後休業を取るとき」と「育児休業を取るとき」だけです。しかも、自動的に免除されるのではなく申請が必要です。
病気で長期間休職するような場合は免除対象とはならず、これまで通り保険料を負担しなければなりません。そもそも休職制度は法律上の義務ではないので、会社が制度を導入するのかどうか、どんな内容にするのかは就業規則などで自由に決められます。
社会保険料は、毎月の納期限までに会社負担分と社員負担分を会社がまとめて納付します。休職で無給になると、給与から引けなくなるので社員負担分をどうするのか、事前に確認しておくのがポイントです。
たとえば、会社がいったん立替え、後で社員が返金する場合なら、返金するタイミングがいつになるのかなどスケジュールも確認しましょう。
